A5.  製品サポートのないOSやWebブラウザ等では、閲覧サイトおよびEDINET APIをご利用できない場合があります。
閲覧サイトおよびEDINET APIをご利用する際は、製品サポートが継続しているOSやWebブラウザ等をご利用ください。
詳細は、『書類閲覧利用環境』および『EDINET API仕様書（Version 2）』をご確認ください。

A1.  提出書類の作成やXBRLデータを使用して分析を行う方のために提供しています。HTML形式又はPDF形式の書類の閲覧のみを行う方は読まなくても支障はありません。

A2.  インターネット経由で閲覧する場合、利用時間の制限や閲覧のための手続はありません。
ただし、システムのメンテナンスのため、閲覧できないことがあります。

A3.  書類簡易検索又は書類詳細検索を選択し、提出期間の欄にて「当日」を指定してください。

A4.  例えば、正式名称「東京○○株式会社」に関し、「東京」という名称しか分からない場合は、各検索画面の名称欄に「東京」と入力し、検索をクリックすると「東京」という名称を冠した一覧が表示されますので、その中から検索することもできます。

A5.  書類詳細検索で書類種別「大量保有報告書」を選択し、発行者名称等の検索キーワードの入力を行ってください。

A6.  本システムのキーワード検索は「部分一致」です。ただし、簡易検索での「証券コード」「EDINETコード」「ファンドコード」の検索は「完全一致」のみです。
部分一致検索とは、検索条件に設定したキーワードを含む文字列を検索することをいいます。
部分一致検索の詳細については、『書類閲覧操作ガイド 1章 EDINETの基本操作 3-3-1 部分一致とあいまい検索』を参照してください。

A7.  あいまい検索は可能です。あいまい検索とは、キーワードが完全に一致していなくても、一定のルールに基づいて違いを区別せずに検索を行うことをいいます。
あいまい検索の詳細については、『書類閲覧操作ガイド 1章 EDINETの基本操作 3-3-1 部分一致とあいまい検索』を参照してください。

A8.  複数のキーワードを入力した検索を行うことができます。
複数のキーワードを入力した検索方法として、AND検索、OR検索及び排他検索に対応しています。
複数キーワード検索の詳細については、『書類閲覧操作ガイド 1章 EDINETの基本操作 3-3-2 複数キーワードでの検索』を参照してください。

A9.  書類簡易検索画面の「提出者／発行者／ファンド」欄には、コードや名称等様々な条件をキーワードとして検索を行うことができますが、検索のキーワードの前に「接頭辞」（検索条件として入力するキーワードの先頭に付与する付加情報） を付与することで、特定の条件に絞った検索を行うことができます。
接頭辞を付けた検索の詳細については、『書類閲覧操作ガイド 1章 EDINETの基本操作 3-3-3　接頭辞を付けて検索（書類簡易検索のみ）』を参照してください。

A10.  過去の提出者／発行者／ファンド名称も検索対象となります。
例えば、「EDINET商事」が社名変更し「EDINETホールディングス」となった場合でも、旧名称である「EDINET商事」で検索すると最新名称での検索時と同一の結果となります。 ただし、検索結果画面の表示名称は最新名称（例の場合では「EDINETホールディングス」）となります。合併会社は、存続会社のみが過去名称の検索対象となります。

A11.  読み仮名及び英語名称での検索を行うことができます。それぞれ次の画面及び項目で対応しています。

A12.  クリアボタンをクリックするかまたは、左メニューの画面のリンクをクリックすることで、設定している検索条件をクリアし、初期状態に戻すことができます。
例えば、書類簡易検索画面利用時に検索条件をクリアしたい場合は、左メニューより「書類簡易検索」をクリックすると、 設定している検索条件をクリアし、初期状態に戻すことができます。

A13.  検索結果画面上部の各検索条件バー（※）は、一部を除き初期状態では閉じられていますが、各検索画面で設定された条件は保持しており、検索条件バーを開くと、設定された条件が表示されます。

※検索条件バーとは「書類提出者情報を指定する」「有価証券発行者情報を指定する」等が表示されているバーのことです。

１．書類詳細検索結果画面の初期状態：検索条件バーはすべて閉じた状態です。


２．検索条件バー（例：決算期／提出期間を指定する）を開くと、検索時に設定した条件は保持されています。

A14.  検索結果画面に表示される「提出者／ファンド」「発行／対象」のリンクをクリックすると、クリックした 「提出者／ファンド」「発行／対象」を条件に追加しての絞り込み検索を行うことができます。
例えば、「提出者／ファンド」列で「エディネット株式会社」をクリックすると、検索結果が 「エディネット株式会社」の書類のみに絞られます。

A15.  共同保有者名での検索はできません。ただし、2008年3月以降に提出された大量保有報告書については、連名提出している共同保有者名であれば検索することができます。

A16.  ブラウザ（Microsoft Edge、Google Chrome）のほか、Acrobat Readerでも利用可能です。最新版のAdobe Readerはこちらからダウンロードできます（https://www.adobe.com/jp/）（無料）。

A17.  提出された書類は、画面上において①提出日時分秒、②①が同時である場合は、提出者EDINETコード、③②が同じ場合は、ファンドコードの順に上から表示されます。

A18.  合併消滅会社のEDINETコード又は会社名により検索することができます。

A19.  EDINETコードリストへの掲載は、EDINETへ電子開示システム届出した者が、初めて開示書類を提出した時点で掲載されます。また、既に開示している書類がなくなった時点でEDINETコードリストから削除されます。

A20.  書類の閲覧ができない理由は、次のいずれかになります。
①当該書類の提出がされていない。
②書類ごとに縦覧期間（有価証券報告書の場合、受理した日から５年を経過する日まで）が定められており、その縦覧期間が終了している。

A21.  書類閲覧期間の延長は、企業内容等の開示に関する内閣府令の規定に基づき提出された有価証券報告書、半期報告書及び四半期報告書並びにこれらの書類に係る訂正報告書が対象となります。

A22.  検索条件の絞り込みを行って検索してください(例：検索する文字列を増やす、決算期／提出期間を指定する、対象書類(提出本文書、監査報告書等)を絞り込む)。

A23.  ブラウザでSafariをご利用の場合、ブラウザのポップアップブロックが有効になっていることが考えられます。
書類を閲覧する場合、2023年6月15日時点で以下の手順で解除できることを確認しています。
1.ホーム画面から「設定」をタップ。
2.「Safari」をタップ。
3.「ポップアップブロック」を「オフ」にし設定完了。

A24.  2024年7月6日以後に書類提出操作が行われた四半期報告書は、四半期レビュー報告書のタイトルが期中レビュー報告書として表示されます。
提出書類内容照会画面の監査報告書タブのタイトルは四半期レビュー報告書に読み替えてください。
なお、表示が変わるのはタイトルのみであり、書類の記載内容は提出された内容が表示されます。

A1.  EDINET APIの利用に当たり、EDINETから発行されたAPIキーを使います。
EDINETでAPIキーを発行する際に、ログイン認証が必要となります。
『EDINET API仕様書（Version 2）』の「２章 APIの利用準備」を参照してください。

A2.  EDINET API利用者のインターフェースに影響が出るような変更を行う場合は、バージョンを変更することになります。
インターフェースに影響のない修正ではバージョンは変更しません。機能改善等の変更を行う場合には、事前にEDINET閲覧サイトでのお知らせを予定しています。

A3.  『EDINET API仕様書（Version 2）』の「3-1-4 閲覧期間の満了」を参照してください。

A4.  クローリングで取得できる開示中の提出書類は、全て取得できます。
ただし、閲覧画面における目次のHTMLファイル及びヘッダーのHTMLファイルは取得できません。

A5.  一時的に差異は生じますが、１分程度で差異は解消します。

A6.  １分に１回程度しか更新されないので、１分に１回又はそれ以下の頻度でアクセスすることにより、効率的な取得が可能です。

A7.  翌日分の「当日ファイル」が書類一覧APIで取得可能になっていれば、前日分のファイルが確定したと判断できます。
『EDINET API仕様書（Version 2）』の「3-1-3-3 過去分のデータ更新タイミング」を参照してください。

A8.  24時以降に開始し、５分～10分程度の処理時間を想定しています。
ただし、提出される書類数により処理時間が１時間程度となる場合があります。

A9.  担当の財務（支）局にて不適切な書類と判断した書類について不開示とする措置を行います。

A10.  書類情報修正で書類管理番号が変わることはありません。
財務（支）局等職員による書類情報修正によって修正される場合がある項目については、『EDINET API仕様書（Version 2）』の「3-1-6 財務局職員による書類情報修正」を参照してください。

A11.  【訂正】金融商品取引法では、一旦提出された提出書類の内容について、訂正を行う必要が生じた場合には、提出者において訂正報告書を提出することとなります（訂正報告書は新規の書類管理番号になります。）。

【書類情報修正】提出された書類のヘッダ情報等の書類に紐付く情報に誤りがあった場合に財務局職員が修正を行うものです（書類管理番号は変わりません。）。

A12.  取下げ及び不開示措置において当日分、過去分問わず起こりえます。詳細は『EDINET API仕様書（Version 2）』の別紙２を参照してください。

A13.  EDINET APIは「TLS1.2」以上に対応した環境において利用できます。
「TLS1.0/TLS1.1」は利用できません。

A14.  EDINET APIに限らず、処理能力に支障が生じた際にアクセス制限を行う場合があります。
節度のある利用をお願いします。

A15.  提出ファイル仕様上、ファイル名は半角の英数字、アンダースコア、ハイフンの何れかで作成、提出することとしていますが、ファイル名を全角文字として提出されたファイルは、利用環境により文字化けする場合があります。